小売業向けスマホ販促アプリと最適な選び方・基準とは?

小売業向けスマホ販促アプリの現状と最適な選び方・基準とは?

小売業においては、自社から顧客に利用してもらい、集客につなげるスマホ販促アプリの普及が進んでいます。

今回は、スマホ販促アプリの種類をご紹介したうえで、小売業におけるスマホ販促アプリの選び方・基準について詳しく解説します。

ぜひ最後までご覧ください。

小売業アプリの種類

小売業アプリの種類

まず、小売業のアプリの種類を理解しましょう。以下の種類があります。

専門アプリ 特長
スーパーマーケット、ホームセンター向け

スーパーマーケット特化のアプリ、ホームセンター向けアプリは、企業や業態によって若干の違いはありますが、大きくはチラシ、お知らせ、クーポン、店舗検索といった基本機能を中心としたアプリとなっています。

アプリによっては、スーパーマーケットのお惣菜やおせち、クリスマスケーキなど季節商品の予約機能を持っているものや、ホームセンターの工事やリフォーム受付などの機能を持ったものもあります。

コンビニ向け コンビニ向けは機能が豊富で、アプリによっては決済機能や簡易POS機能を持っているものなど、企業独自アプリならではの作りとなっています。
アパレル店向け アパレル店アプリは、チラシお知らせといった機能に加え、アパレル店ならではの商品別の店頭在庫表示や、コーディネート支援機能など持ち合わせているアプリもあり、顧客満足度が高くなっています。
ドラッグストア向け ドラッグストア向けはスーパーマーケット、ホームセンター向け基本機能に加え、ドラッグストアならではの処方箋受付機能や、ポイントギフト交換受付機能を持った利便性の高いアプリもあります。
家電量販店向け 家電量販店向けはデジタル会員証やクーポンなど基本機能が主ですが、人気商品の抽選予約機能や修理受付ページへの遷移機能など、家電店ならではの機能を持っているアプリが多いです。

     

    以上のように小売業スマホアプリといっても種類別にそれぞれ特長の違いがあることがわかります。

    小売業におけるスマホ販促アプリの選び方5選

    小売業におけるスマホ販促アプリの選び方5選

    それでは、小売業スマホアプリの導入を検討する際の選び方にご紹介します。

    1. 豊富なお楽しみ機能

    豊富なお楽しみ機能

    小売業における販促アプリの選び方として重要なポイントの一つ目は、豊富なお楽しみ機能です。

    アプリ導入の初期段階では、チラシを配布したり、プッシュ通知で店舗の情報を配信できたりするだけでも十分でした。

    しかし、近年では小売業向けのアプリが進化を遂げており、クーポンの配信をはじめ、スクラッチ機能やスタンプの収集、商品の予約、電子マネーの利用など、顧客が楽しめる機能や利便性を高める機能が多く採用されるようになっています。

    その結果、チラシ配信のみを行っていた企業のアプリ会員は、次第に活用されなくなる傾向にあります。
    一方で、顧客が日々楽しむことができる機能を搭載した企業では、アプリ会員数が増加しているという現象が見られます。

    したがって、販促アプリを選ぶ際には、

    「顧客が楽しめるか」「利便性が向上するか」「電子マネー連携やポイント連携、カスタマイズができる柔軟性があるか」

    といった視点で比較・検討することが大切です。

    2. 小売業の導入実績

    小売業の導入実績

    二点目は、小売業における導入実績があるかどうかです。

    これは、実績に基づくプロジェクト体制や運用ノウハウ、サポート体制などに対する安心感につながる重要なポイントです。

    また、導入企業が多いということは、SaaSビジネスのようにいつでも入れ替えが可能なアプリにおいて、導入効果の裏付けにもなります。
    さらに、後述しますが、導入企業が多いことでバージョンアップを受けやすいという点もメリットとして挙げられます。

    他社で開発された新機能の横展開が期待できる点も、大きな利点です。

    3. 専門的なサポート体制(コンテンツ提案や分析・販促支援)

    専門的なサポート体制(コンテンツ提案や分析・販促支援)

    三点目は、サポート体制が充実しているかどうかです。

    導入支援はもちろんのこと、運用の支援や販促ツール・資材の制作支援まで対応してくれる企業を選ぶと良いでしょう。

    IT企業にもさまざまなタイプがあり、アプリを導入して終わりというケースも実際にあります。
    しかし、販促アプリの導入は、アプリを導入しただけで終わりではなく、導入企業が効果を実感して初めて成功と言えます。

    現在、IT業界ではアプリ事業が急速に発展しており、どの販促アプリも一定水準の機能を備えるようになっています。
    その一方で、導入後に小売業のコンテンツ提案を支援したり、定例会を実施してアプリの運用状況・課題・改善アクションまで提示してくれる企業は、まだ少ないのが現状です。

    したがって、販促アプリを選定する際には、

    「サポート体制は十分か」「導入後にどこまで支援してくれるのか」

    という点を重視してベンダーを選ぶことをおすすめします。

    4. スマホアプリの月間稼働率(MAU)

    スマホアプリの月間稼働率(MAU)

    四点目は、アプリ稼働率が高いベンダーであるかどうかです。

    アプリを導入した際に、つい注目しがちなのが「アプリ会員数」です。もちろん、会員数という“母数”も重要な指標ではありますが、それ以上に大切なのがアプリ稼働率です。

    アプリ業界では、これを MAU率(Monthly Active User) と呼び、1か月に1回以上アプリを開いた会員の割合を指標としています。
    言い換えると、この指標に含まれない会員は、アプリを利用していない、いわゆる幽霊会員ということになります。

    「アプリ会員数」は、一時的なキャンペーンやクーポン配布によって一時的に増加することがあります。
    しかし、「アプリ稼働率」を維持し続けるのは非常に難しく、顧客が飽きないように魅力的なコンテンツを継続的に配信したり、利用したいと思えるクーポンやログイン時のインセンティブを提供するなど、継続的な工夫が欠かせません。

    そのため、販促アプリを選定する際には、導入企業の稼働率向上ノウハウや、維持・改善のための具体的な施策を提案してくれるベンダーかどうかを重視することをおすすめします。

    5. 拡張性・バージョンアップ提供

    拡張性・バージョンアップ提供

    五点目は、バージョンアップの提供があるかどうかです。

    導入後も、自社アプリの機能やデザインを継続的に進化させていくことは、今や必須と言えます。

    少し昔に流行したゲーム機の「ニンテンドーDS」やスマートフォンの「iPhone6」などを、今でも使っている人は非常に少ないでしょう。それほど、技術やデザインのトレンドは日々進化しているのです。自社アプリにおいても同様で、5年前のままのアプリは、ユーザーから見向きもされなくなってしまいます。

    そのため、アプリを時代に取り残さないように進化させていくためには、バージョンアップの仕組みが欠かせません。導入企業の多さや、アプリベンダーの開発体制・企業姿勢によって、このバージョンアップが継続的に提供されるかどうかが大きく異なります。

    したがって、販促アプリを検討する際には、「将来性」や「継続的な進化が可能かどうか」という観点を持って選定することが重要です。

     

    よくあるご質問

    小売業におけるスマホ販促アプリの選び方・選定基準を教えてください。

    小売業向けスマホ販促アプリを選ぶ際は、以下のポイントを重視することが重要です。
    ・豊富なお楽しみ機能:スタンプ・クーポン・ゲームなど、来店促進につながる機能が充実しているか。
    ・小売業での導入実績:同業種での活用事例や効果があるかを確認。
    ・専門的なサポート体制:アプリ運用後のコンテンツ提案や販促支援、データ分析サポートがあるか。
    ・アプリの稼働率(MAU):ユーザーが継続的に利用しているかをチェック。
    ・拡張性とバージョンアップ:新機能追加や改善が継続的に提供されるか。

    【まとめ】小売業向けスマホ販促アプリと最適な選び方・基準とは?

    いかがでしたか?小売業アプリといっても多種多様なアプリがありますが、業態別、困りごと別にアプリを検討する際のポイントをわかりやすくお話させていただきました。

    スーパーマーケット、ホームセンター、アパレル店そのほか、抑えたほうがよい基本的なポイントと独自のポイントを踏まえて、自社アプリ導入検討の際には御社にあった最適なアプリを見つけていただければ幸いです。

     

    本日お話した小売業アプリについて、スーパーマーケットに特化したスマホ販促アプリ「Safri」をご紹介します。

    弊社のアプリは全業態に共通で必要な基本機能のほかに、スーパーマーケット向けに必要と思われる機能も搭載しておりますので、多くのお客様でお困りの点を解決できるアプリとなっております。

     

    また月額固定料金のため、様々な販促や、商品予約等に関する業務など一部の社内事務処理の効率化等も一定の経費の中で対応していただけます。

     

    著者:株式会社テスク
    愛知県名古屋市に本社を構え、1974年から流通業向け業務システムの構築に特化してきたシステムベンダーです。小売業向け基幹システム「CHAINS」は400社以上、卸売業向け販売管理システムは200社以上の企業様に導入されており、これまでに蓄積したノウハウを活かして、流通業の業務改善や経営課題の解決を支援しています。