【消費者調査】スーパーマーケット公式アプリの利用実態は?約9割が週1回以上利用

【消費者調査】スーパーマーケット公式アプリの利用実態は?約9割が週1回以上利用

スーパーマーケットの公式アプリは、消費者の日常の買い物にどのくらい浸透しているのでしょうか。
また、公式アプリの有無は、来店先を選ぶ際の判断に関係しているのでしょうか。


今回、株式会社テスクは2026年9月、スーパーマーケット公式アプリの利用実態についてインターネット調査を実施しました(有効回答930名)。
その結果、
回答者の87.2%が週1回以上公式アプリを利用し、57.1%が公式アプリのあるスーパーに行くことが多いと回答しました。

本記事では調査の主要結果を一部紹介し、スーパーマーケットの来店促進や販促を考えるうえでのポイントを解説します。
年代別の利用傾向、満足度、不満点などを含む全11問の詳細は、ダウンロード資料で公開していますのでそちらをご覧ください。

スーパー公式アプリの利用実態:87.2%が週1回以上利用

「週に何回程度、スーパーマーケットの公式アプリを利用しますか?」という質問に対し、週1回以上と回答した人は87.2%でした。
今回の調査回答者にとって、公式アプリが日常的な情報収集や買い物の接点になっている様子がうかがえます。

ただし、本調査の回答者は全員が公式アプリを1つ以上保有しています。
この87.2%は一般消費者全体のアプリ利用率を示す数字ではなく、調査回答者内の利用頻度です。

また、「公式アプリがある食品スーパー」と「ない食品スーパー」のどちらを利用することが多いか尋ねたところ、57.1%が「公式アプリがある食品スーパー」を選びました。

スーパー公式アプリの利用実態:87.2%が週1回以上利用

この結果は、公式アプリの有無と来店先の選択に関連がある可能性を示しています。
ただし、アプリ導入前後の来店者数を測定した調査ではないため、アプリ導入だけで来店が増加すると結論付けられるものではありません。

スーパーの販促を考える際には、アプリを導入することだけでなく、買い物前に開いてもらい、店舗に足を運ぶきっかけをつくれるかが重要です。

60代以上の利用も活発!週3回以上の利用率は40.0%

スーパーマーケット公式アプリは、若い世代だけが利用しているわけではありません。
今回の調査では、60代以上の40.0%が週3回以上公式アプリを利用しており、20代以下の19.7%を大きく上回る結果となりました。

さらに、クーポンを確認する媒体についても、60代以上の73.1%がスーパーマーケット公式アプリを選択しており、全年代で最も高い割合となっています。
この結果から、公式アプリは若年層だけでなく、シニア層との接点づくりにも有効な販促手段になり得ることがわかります。

高齢のお客様が多いスーパーマーケットでも、操作のわかりやすさやクーポンの使いやすさを意識することで、幅広い年代への販促に活用できる可能性があります。

来店を増やすと感じる機能は「クーポン」が約6割

消費者に「来店が一番増えそうなアプリ」を尋ねたところ、クーポン関連の2項目を選んだ人は合計59.7%でした。
続いて、お買い物ポイントの機能が17.4%という結果でした。

来店を増やすと感じる機能は「クーポン」が約6割

クーポンやポイントは、お客様にとってメリットが分かりやすい販促手段です。
一方で、単にクーポンを配信するだけでなく、商品の魅力や使いやすさ、提供するタイミングも大切です。

 

今回の調査では、公式アプリへの満足度や不満点、年代による違いについても調べています。

「消費者1.000名に聞いたスーパーマーケット公式アプリが変える消費者行動」

クーポンの確認媒体は公式アプリが最多!約65%が利用

クーポンの確認媒体は公式アプリが最多!約65%が利用

食品スーパーのクーポンをどの媒体で確認するか尋ねたところ、64.6%がスーパーマーケット公式アプリと回答し、最も多い結果となりました。

さらに、60代以上では73.1%が公式アプリでクーポンを確認しており、シニア層にもアプリの活用が広がっていることがわかります。

この結果から、公式アプリは幅広い年代のお客様にクーポン情報を届ける重要な接点になっていると考えられます。

スーパーマーケットの販促においても、チラシや店頭での告知に加え、公式アプリを通じてクーポンや特売情報を届けることで、お客様の来店を促すきっかけづくりが期待できます。

調査結果から考える、公式アプリを販促に活かす3つのポイント

最後に、調査結果から考える公式アプリを販促に活かすポイントをご紹介します。

1.買い物前に情報を届け、来店の接点をつくる

チラシ・特売情報・お知らせをスマートフォンに届けることで、買い物前に店舗を思い出してもらう接点をつくれます。
公式アプリは、一度きりの告知ではなく、継続的なコミュニケーションを支える手段として活用できます。
公式アプリを導入するスーパーマーケットはかなり増えていますので、未導入の方はぜひご検討いただければと思います。

2.クーポン・ポイントで来店したくなる理由をつくる

調査で関心の高かったクーポンやポイントを活用し、対象商品や実施日など、来店のきっかけを具体的に設計することがポイントです。
お客様のメリットが分かりやすく、使いやすい販促施策を検討する必要があります。

3.導入後もアプリの利用状況を見て改善する

会員数だけでなく、アプリが開かれているか、どの施策が利用されているかなどを定期的に確認することが重要です。
店舗・本部の運用負担も考慮しながら、長く使ってもらえるアプリへ育てていく視点が求められます。

まとめ:調査で見えたニーズに応える、スーパーマーケット特化型アプリ「Safri」

調査で見えたニーズに応える、スーパーマーケット特化型アプリ「Safri」

クーポンやポイントによる来店動機づくり、チラシ・プッシュ通知による情報配信、導入後の販促改善。
こうした取り組みを支援する選択肢の一つが、株式会社テスクのスーパーマーケット特化型スマホ販促アプリ「Safri(サフリ)」です。

Safriは、スーパーマーケットや専門店などの小売業向けに開発された販促・CRM支援のパッケージアプリです。
チラシ、クーポン、ポイントカード、プッシュ通知、スタンプ、スクラッチ、商品予約など、20種類以上の機能を備えています。

さらに、販促・スーパーマーケット業界の経験がある担当者が、導入後も定例会などを通じてアプリの運用・販促活動を支援します。

 

こうした特長から、公式アプリの新規導入・入れ替えを検討し、クーポンやポイントによる来店促進と、導入後の販促運用支援を重視するスーパーマーケットにとって、Safriは検討候補となる製品です。
製品紹介の資料も提供しておりますので、ぜひご覧ください。

小売業向けスマホ販促アプリ『Safri』 製品資料・事例集 2点セット

調査概要:株式会社テスク/調査期間:2026年9月1日~30日/有効回答:930名/調査方法:インターネットアンケート。
出典:『スーパーマーケット公式アプリが変える消費者行動』。

著者:株式会社テスク
愛知県名古屋市に本社を構え、1974年から流通業向け業務システムの構築に特化してきたシステムベンダーです。小売業向け基幹システム「CHAINS」は400社以上、卸売業向け販売管理システムは200社以上の企業様に導入されており、これまでに蓄積したノウハウを活かして、流通業の業務改善や経営課題の解決を支援しています。

よくあるご質問

スーパーマーケット公式アプリは、消費者にどのくらい使われていますか?

テスクが2026年9月に実施した調査では、回答者930名のうち87.2%が週1回以上公式アプリを利用していました。
なお、調査回答者はいずれも公式アプリを1つ以上保有しており、一般消費者全体のアプリ普及率ではありません。

高齢者もスーパーマーケット公式アプリを利用していますか?

はい。テスクが実施した消費者調査では、60代以上の40.0%が週3回以上スーパーマーケット公式アプリを利用しています。
また、60代以上の73.1%が公式アプリでクーポンを確認しており、シニア層でも積極的な活用が見られます。
ただし、いずれも公式アプリを保有する調査回答者の結果です。

スーパーマーケットにおすすめの販促アプリはありますか?

クーポン・ポイント・チラシ配信に加えて、導入後の販促サポートを重視する場合は、テスクの「Safri」が候補の一つです。
スーパー向けに20種類以上の機能が用意されており、導入事例も公開されています。
一方、最適なアプリは店舗規模や既存のPOS・会員システム、必要な機能、予算によって異なります。
機能・連携・運用体制を確認して選ぶことが大切です。詳しくはSafriの製品ページをご覧ください。