基幹システムの‘保守切れリスク’について考えてみよう!

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基幹システムを運用していくにあたり、保守なしには安心して利用できません。しかし、保守切れが近いシステムを利用していると、いきなりサポート終了をベンダーから伝えられたときに、困ってしまうことになります。今回は基幹システムの保守切れのリスクについて考えてみようと思います。

基幹システムの保守切れが起きる背景

まずはハードウェアの保守切れについて考えていきます。

サーバー、クライアントPC、専用端末などは、機器としての寿命は5年~10年ですが、メーカーは後継機を準備しますので、後継機に対して保守も継続します。そのため、ユーザー側は後継機へのリプレースを行い、保守を継続することができます。しかしながら、後継機が出なくなった時点で、保守切れのリスクが顔をのぞかせます。システムを刷新しない限り、ハードウェアはリプレースすることができず、処理性能が落ちたサーバー機器を、パーツが壊れたら置き換えながら利用し、最終的にはメーカーからの保守切れの通知がきて、機械が壊れたら終わりという流れとなります。

次にソフトウェアの保守切れについてです。ソフトウェアの場合、ミドルウェアの保守と、ミドルウェア上でソフトウェアベンダーが開発したアプリケーションソフト保守の2つに分けられます。

前者は、ハードウェア保守と同様の順序で保守切れまで進みます。

後者のアプリケーションソフトの保守については、ベンダー側が、保守環境や保守要員を確保できなくなってしまった、という理由で保守の更新を打ち切る通達が出されるケースが多いです。ハードウェアやミドルウェアの保守切れ通知は計画的に発表されるのに対し、アプリケーションソフトの保守切れ通知は唐突に期限が提示されることが少なくありません。

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基幹システムが保守切れになったとき困ること

実際に保守切れの状態が発生してしまったときにはどのようなことが起きるでしょうか。

まずは基幹サーバーです。ハードウェア提供メーカーの保守が切れても、中古のパーツをもとにした、第三者保守がある場合がありますので、そちらを探します。見つかればしばらくの間延命が図れますが、第三者保守がない場合は、サーバーが壊れたらなすすべはありません。

このような状況で企業活動を行う事はリスクが高すぎますので、避けなければいけません。(筆者はこのような状況を目の当たりにしたことがあります。その会社は、サーバーにお守りが貼ってあり、毎日担当者はサーバーが停止してしまわないよう祈っていました。)

次に、周辺機器です。小売業のシステムでは、POSシステムの保守切れが起きた時に影響が大きいです。こちらも万一保守切れが起きてしまった場合は、中古機や保守部品をかき集めて、代替パーツを保持しておき、故障のたびに交換していくことになります。バーコードスキャナーやタッチパネルなど利用頻度が高いものは故障の頻度も高く、代替部品もなくPOSが利用できない場合は店を開けることも難しいでしょう。情報システム室の一画には、壊れたPOSが何台も山のように積まれており、システム担当者がベンダーのサービスマンより詳しい知識でPOSを修理している、といった姿を見かけたこともあります。

店舗では、発注端末の故障も大きな影響があります。発注端末については、基幹サーバーやPOSシステムに比べ、1台当たりの単価が比較的低く、元々落下などの障害耐性が高いため、代替品を準備しておき、壊れたら代替機器で対応するケースが多いですが、近年の発注端末は、PCをベースにした端末の単価が高い仕組みが採用されるケースが増えており、代替品のストックに余裕もなく、やりくりに苦労することが予測されます。

ソフトウェアについてはどうでしょうか。

ミドルウェアについては、ソフトウェアの保守が切れていても、ミドルウェア上で稼働するアプリケーションソフトが正常に稼働していれば、日常業務に与える影響は少ないですが、OSのバージョンアップの時に突然リスクは襲い掛かってきます。今まで動いていたミドルウェアがOSの仕様変更によって動かなくなってしまう、挙動がおかしくなってしまうといったことが発生します。そのため、ミドルウェアのバージョンアップが受けられないことで、古いOSのまま業務を続けなくてはいけないということが起きます。まだWindows XPの端末が現役で稼働しているシステムは意外と多く存在しているのではないでしょうか。

アプリケーションソフトウェアの保守切れは、基幹システムの業務全般で起きるトラブルをすべて自前で対応しなければいけません。

発注データが取引先に送信されなかった、支払の処理で取引先への支払案内額が正しくなかった、POSからの売上実績がネットワークの不調で送信されなかった、といったような例は、ハードウェアやソフトウェアが正しく稼働していても、運用の不備などで発生する可能性がありますが、原因の調査から、データのリカバリーまでを、すべてユーザーのシステム担当者が行う事になります。社内に専任のシステム担当者がいて、データの解析から保守まで行う事ができれば対応は可能ですが、流通業のシステム部門で専任の保守担当を置いているのは大手企業に限られていると思います。

基幹システムが保守切れにならないための対策

システムの保守切れを起こさないように、どのような点に気を付ければよいのでしょうか。

基幹システムの中で代わりが効かないポイントがないかチェックしてみてください。

いくつか例を挙げると、メールを送るためにフリーソフトを利用していることはないか、自動でFAXを送るために海外製のソフトを利用していないか、独自プロトコルを利用したデータ連携システムを利用していないか、レシートを発行するプリンターがシリアルケーブルしか対応していない…など。

その仕組みが動かなくなったら業務が止まってしまうようなポイントがあれば、その点は代替の運用案や、場合によってはシステムの変更を検討してください。特定のハードウェアやミドルウェアに依存した仕組みになっていると、そこが原因でハードウェアのリプレースやミドルウェアのバージョンアップができなくなり、ソフトウェアの保守切れリスクが発生することがあります。

また、ソフトウェアベンダーが提供するパッケージソフトを利用し、そのソフトの考え方に業務を合わせて利用するのも、保守切れを起こさないための対策といえるでしょう。

パッケージソフトを改修しないで利用することで、ソフトウェアベンダーが提供するバージョンアップの恩恵を受けることができ、たとえそのベンダーが保守を行わない、となったときでも、他社でも実績のある仕組みに則った運用を行っていれば、システムの入れ替えは比較的スムーズに進むものと思われます。サーバー資源もソフトウェア資源もクラウドサービスを利用してコストを抑え、次の変化に備えて常に準備しておくことが理想的ではないかと思います。

まとめ

今回は、基幹システムの保守切れについて考えてみました。弊社へのシステム導入の依頼は、現行システムの保守切れの対策から声をかけていただくことが少なくありません。日ごろから保守をベンダー任せにすることなく、有事に備えておくことで、もしもの場合に対策をスムーズにとることができますので、自社のシステムに保守切れリスクは潜んでいないか、棚卸をしてみてはいかがでしょうか。

当社テスクでは基幹システムをパッケージソフトでご提供しており、法改正対応なども含めたバージョンアップを定期的にリリースしております。

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2021/8/16