消費財向け販売管理 JANコードをうまく活用する方法とは?

消費財向け販売管理 JANコードをうまく活用する方法とは?

販売管理システムで行う業務では、様々な課題や問題点が発生します。

その課題や問題点を解決し、業務の省力化や業務管理精度を改善するための標準化されたJANコードを活用する方法を解説いたします。

消費財向け販売管理 JANコードとは?

JANコードは、普段私たちがスーパーやコンビニエンスストアで買い物する商品に印字されている商品のコードのことです。

バーコードスキャナで読み取れるよう、JANシンボルというバーコードシンボルによって商品パッケージに表示され、POSレジでバーコードをスキャンして売上登録に利用されています。

 

このJANコードは「どの事業者が」「どの商品か」を表す、世界共通の商品識別番号です。

JANコードは、国際的にはEANコードと呼ばれ、アメリカ、カナダにおけるUPCと互換性のある国際的な共通商品コードです。(JANコードは、日本国内での呼び方です。)

 

JANコードについて、少し解説いたします。

 

<JANコードの体系>

JANコードには、標準タイプ(13桁)と短縮タイプ(8桁)の2つの種類があります。
さらに、標準タイプは、最初の7桁がJAN企業コードとなっているものと、9桁がJAN企業コードとなっているものに分けられます。

先頭の2桁は日本をあらわす国コードです。日本は45、49です。

 

 ■標準タイプ(13桁)のコード構成

◇7桁企業コード + 5桁商品アイテムコード + 1桁チェックデジット
 (7桁企業コード 上3桁を 450~455 又は 490~499で使用します)

◇9桁企業コード + 3桁商品アイテムコード + 1桁チェックデジット
 (9桁企業コード 上3桁を 456~459 で使用します)

 

 ■短縮タイプ(8桁)のコード構成

       ◇ 6桁企業コード + 1桁商品アイテムコード + 1桁チェックデジット

消費財向け販売管理 JANコードをうまく活用する方法とは?
 ※出典:GS1 Japan「GS1事業者コード・ JANコード(GTINジーティン)とは

 

<国際標準の商品コード体系 ― GTIN>

JANコードは、国際標準で登録されたコード体系で、流通コードの管理及び流通標準に関する国際機関であるGS1 (Global Standards One)により管理されているコード体系です。

GS1の本部はベルギーのブリュッセルにあり、世界110以上の国・地域が加盟しています。日本では、GS1 Japanという名称で国の機関である「流通システム開発センター」が管理しています。

 

GS1の標準の商品識別コードをGTIN (Global Trade Item Numberの略)と総称しており、具体的には下記の4つの種類があり、JANコードも含まれます。

 

■商品識別コード 
(1)GTIN-13 JANコード標準タイプ     13桁
(2)GTIN-8 JANコード短縮タイプ      8桁
(3)GTIN-12 米地域で利用される商品コード 12桁
(4)GTIN-14 集合包装用商品コード     14桁

 

個々の商品識別コードを指すときには、GTINの後ろにハイフン(-)とコードの桁数をつけて表します。

13桁のJANコード標準タイプであれば、“GTIN-13”と表します。

 

(4)のGTIN-14(集合包装用商品コード)は、同一商品(同じGTIN-13が設定されている商品)を複数個包装した、ボール、ケース、パレット等の集合包装を識別するために設定する14桁の商品識別コー

ドです。

集合包装の中に入る商品のGTIN-13(JANコード)を基に設定します。

 

GTIN-14(集合包装用商品コード)物流センターなどで、入出庫管理、仕分け、在庫管理等において利用されます。


 ※出典:GS1 Japan「GTINとは」

 

次に、JANコードの特殊な利用方法をご紹介します。

食品や雑貨などの商品は、商品の本体にJANコードのバーコードが印字されていますが、生鮮や衣料などの商品には、商品自体にバーコードの印字はなく、バーコードを印字した値札シールや値札タグが付けられています。

 

これらの商品は、一般的に製造者が指定したJANコードでなく小売側が設定したインストアコードが印字されています。

JANコードの上2桁の国コードを利用して『02』が生鮮用コード、及び『20から29』が小売側でのインストアコードとして使用できるコード体系です。以上がJANコードについての解説です。

 

次の項からは、業務処理の効率化ができるJANコードの活用方法をご紹介いたします。

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消費財向け販売管理 JANコードの活用法1

JANコードの活用法の1つ目は、データ入力業務で自社商品コードの入力だけでなくJANコードでも入力できるようにする方法です。

得意先からのFAX受注で共通商品コードであるJANコードが記載されている場合で、自社商品コードしか入力できない場合は、FAXに記載している商品名から自社商品コードを検索・転記して入力することになります。

 

下図のように、FAX受注のJANコードをそのまま商品コードとして入力できれば、自社コードの検索や転記作業が不要となり、効率的に受注データの登録をすることができます

また機能アップの対応としては、得意先の商品コードもそのまま入力できれば、より効率化が図れ、データ入力作業の省力化が叶います。

消費財向け販売管理 JANコードの活用法2

JANコードの活用法の2つ目は、在庫商品の出荷検品でJANコードを利用する方法です。

出荷検品作業は、出荷指図書で指示された商品を目検で確認して出荷していきますが、似たような商品が多い場合は、間違った商品を出荷する場合があり、在庫差異の原因となって得意先へも迷惑がかかります。

 

下図のように、出荷検品時に無線のハンディターミナルで商品のJANコードをスキャンして出荷することで、商品の出荷ミスを防ぐことができます

また、商品出荷する場合は単品出荷ではなく、ケース又はボールでの荷姿での出荷の場合もありますので、その場合はJANコードでなくGTIN-14集合包装商品コードを読み取ることにより荷姿別の出荷検品も行うことができます。

消費財向け販売管理 JANコードの活用法3

JANコードの活用法の3つ目は、商品入荷検品でJANコードを利用する方法です。

入荷検品作業は、発注登録された情報より当日入荷する商品を入荷予定表として発行します。

入荷予定表を元に入荷した商品を目検で確認して入荷検品を行いますが、似たような商品が多い場合は、商品を間違えて入荷検品してしまう場合があり、在庫差異の原因になります。

 

下図のように、入荷検品時に無線ハンディターミナルで商品のJANコードをスキャンして入荷検品することで、商品の間違いを防ぐことができます

また、商品が入荷する場合は単品でなくケース又はボールでの荷姿での入荷があります。

その場合はJANコードでなくGTIN-14集合包装商品コードを読み取ることにより荷姿別の入荷検品を行うこともできます。

消費財向け販売管理 JANコードの活用法4

JANコードの活用法の4つ目は、在庫商品の棚卸処理でJANコードを利用する方法です。

棚卸処理は、棚卸した商品の在庫数を記入する棚卸記入表を発行して棚卸数を記入し、その棚卸数をデータ登録する作業になります。

 

在庫商品を数える人と、その結果を記入する人、2人1組で棚卸作業を進める方法が効率的です。そのため棚卸作業を行う場合は多くの人数が必要となり、その後の棚卸データ登録作業も含めると、棚卸には大変な作業時間を要します。

また、人が目検により商品棚卸するため、商品間違いが発生して棚卸在庫の精度にも問題が発生する場合もあります。

 

下図のように、棚卸時に無線のハンディターミナルで棚卸商品のJANコードをスキャンして商品在庫の棚卸登録をすることで、棚卸作業が1人で完結できます

また、棚卸と棚卸データ登録が一度にできるため作業の省力化も可能となります。

さらには、在庫商品も無線ハンディターミナルでスキャンすることで、間違いをなくし、棚卸精度の向上につなげることもできます。

消費財向け販売管理 JANコードをうまく活用する方法 まとめ

JANコード等の共通商品コードをうまく活用する方法として、下記4つの項目を解説させていただきました。

 

  1. データ入力での活用法 ― JANコードで受注データの入力を可能とする
  2. 出荷検品での活用法 ― JANコードを無線ハンディターミナルでスキャンして出荷検品する
  3. 入荷検品での活用法 ― JANコードを無線ハンディターミナルでスキャンして入荷検品する
  4. 棚卸入力での活用法 ― JANコードを無線ハンディターミナルでスキャンして在庫棚卸する

 

上記のように、JANコードを業務で上手く活用いただくことで、商品スキャンによる商品間違いなどの人為的ミスの削減や、商品スキャンでの商品確定と同時にデータ登録が行えることで、業務の省力化を実現することができます。

 

また、これらのメリットを享受していただくことも大事ですが、商品間違いなどがなくなることで在庫精度が向上し、正しく在庫が把握できるようになりますので、業務運用の標準化も可能となります。是非ともJANコードを効果的に活用いただき、業務改善にお役立てください。

 

最後になりますが、株式会社テスクはJANコードに限らず、流通業の基幹システムに特化してノウハウを蓄積しております。

業務効率化で課題を抱えていらっしゃる方はぜひ一度お問い合わせください。