消費財向け販売管理　商品コードの在り方とは？

消費財向け販売管理システムで運用する業務では、商品コードをどのように管理するかが重要なポイントとなります。

実際に取り扱っている商品の特性や、販売方法など、業種や業態により商品コードをどの単位でどのように管理・運用するかにより設定方法が変わります。

そのため何が重要なポイントであるかを見極めて商品コードを決定する必要があります。

もし仮に商品コードの管理単位や運用方法を間違えてしまうと、商品を正しく管理出来ず、また運用することにとても手間暇が掛かってしまうことになります。

そのような問題を回避するために、商品の特性や運用に応じて商品コードをどのように設定・管理するかなど、商品コードの在り方を解説致します。

消費財向け販売管理 商品コードとは？

消費財向け販売管理での商品コードは、1つ1つの取り扱っている商品を識別するために付けられるコードとなります。一般的に商品コードを採番する場合は1SKU単位で商品コードを採番して商品コードを割り付けます。

※SKUとは、Stock Keeping Unit（ストック・キーピング・ユニット）の略で、受発注・在庫管理を行うときの、最小の管理単位をいいます。

消費財向け販売管理で利用される商品コードは、自社が採番して管理する商品コード以外で下記のものがあります。

（1）得意先商品コード　・・・　得意先が設定した商品コード。(データ交換等の商品コード変換で利用します。)

（2）メーカー商品コード　・・・　商品を製造しているメーカーが設定した商品コード。

（3）仕入先商品コード　・・・　仕入先が設定した商品コード。(発注時に利用します。)

（4）標準商品コード 　　・・・　世界で統一コード体系が設定されている商品コ―ド。(JANコード・GTIN13)

また、商品コードには、荷姿の内容を加味した下記の荷姿別の商品コードもあります。

（1）ITFコード・・・上1～2桁の荷姿の区分を付けた商品コード。

（2）GTIN14・・・JANコード13桁の上に1桁の荷姿区分を追加した商品コード。

この二つのコードは、物流業務処理での入出荷処理では同じように利用します。

自社商品コード以外の上記商品コードは、データ交換やデータ連携及び業務運用で必要になる場合があり、自社商品コードと連携出来るように設定する必要があります。

消費財向け販売管理　商品コードのコード体系について

消費財向け販売管理での商品コードを構成するコード体系は、各企業様によりさまざまで、これがベストな方法というものはありません。

しかしながら商品コード体系を決める場合には、下記の3つの観点で検討頂く事が重要なファクターとなります。

（1）効率よくデータ入力できる商品コード体系(短いコード桁数・統一した桁数・数字のみの体系)

消費財向け販売管理でのデータ入力では、受注や売上及び発注や仕入でのデータ入力で商品コードは必須の入力項目となります。そのため入力作業がしやすくするための工夫が必要となります。

下記の内容は、商品コード設計でデータ入力を効率化するための工夫の一例です。

◇入力のタッチ数を削減するために商品コードの桁数をより短くする。(長くても13桁以内)

◇データ入力がテンポよく出来る様にするためコードの桁数は統一する。

◇テンキーのみの入力が出来る様に数字コードとする。(コードは数字項目でなく、文字項目とする。)

（2）商品検索で効率よく検索できるコード体系(有意コード・無意コード)

消費財向け販売管理では、商品数が大量になるため商品コードの検索が簡単に出来ることも重要なファクターとなります。商品コード自体で検索を効率化する方法としては、商品コードを有意コードで作成する場合があります。

有意コードは、商品コード自体に意味をもたせる方法で、作成方法としては下記の方法があります。

◇商品コードの桁で分類する方法

例としては、１桁目を大分類として、２桁目を中分類などにする方法となります。

この場合の問題としては、空き番号が多く出る可能性があり、また桁数が長くなることがあります。

◇商品コードを区分で分類

桁ごとに意味を持たせるのと似ていますが、こちらは複数の桁に意味を持たせ、その中で番号を付けていく方法です。

6桁の商品コードの場合の例としては、上3桁をメーカーコード・下3桁を単品コードとする方法です。

この場合の問題としては、桁数が長くなることやグループ化がやや難しくなる、また採番ルールがややこしくなることがあります。

商品コード体系を有意コードにした場合は、桁数が長くなったり、また、将来的に桁数が不足したために有意コードの体系が崩れてしまう場合があります。

有意コードのコード体系を利用する場合は将来の商品の状況を考慮したうえでご利用下さい。

また商品コード体系を無意コードとして作成する場合は、商品コードに付属する情報をいろいろ設定し、それらを利用した検索条件指定により簡単に検索出来るように対応することをお勧めいたします。

（3）データ連携が問題なく出来るコード体系(特殊記号を利用しない・数字のみの場合は頭0以外ではじまる)

消費財向け販売管理では、取引先とのデータ交換や他のシステムとのデータ連携をすることが多くあります。その場合に商品コードによってデータ交換やデータ連携で問題が出ない工夫をする必要があります。

以下に問題が発生する商品コードの具体例を列挙致します。

◇半角カナや機種依存文字及びASCIIしか扱えないシステムで登録出来ない商品コード。

（例）半角カナの商品コードをメールで送ったら全角になって届いた。

◇0 からはじまる 数字のみで構成の商品コード。

（例）EXCEL出力した場合に先行0が表示されず、利用出来ない。（数字のみの場合は1から始める）

◇一次元バーコードに埋め込めない、または二次元バーコードに埋め込んだら読み込んだ時に文字化けする。

バーコードやQRコードでの利用は、一般的になっています。それらが利用出来ないコードは利用しないようにしましょう。

将来を予測して100％完璧な商品コード体系を作ることは不可能です。しかし、一度決めたコードをメンテナンスしなおすとなると、とても膨大な労力がかかります。

また、商品コード体系が問題となりシステムの寿命が短くなるケースもあります。そのため、ある程度はコード設計段階で拡張性や十分な桁数が確保出来るように考慮することをお勧めします。

今までご説明した商品コード体系の内容は、1つのコードで1商品を表すコード体系でした。ただ、業界により商品コードを複数のコードで構成する場合があります。

下記に複数コードで商品を表す場合の業界別の例を掲載いたします。

◇アパレル等の衣料商品のコード体系

品番コード　+  色・柄コード　+ サイズコード

◇青果等の野菜や果物商品のコード体系

品番コード　+ 産地コード　+等級コード

複数コードの集合で1つの商品を表す商品コードを必要とする商品の場合は、単にコード体系が違うだけでなく、販売管理業務や運用方法とそれに必要なシステム的機能も大きく異なってきます。

もし販売管理等のパッケージ導入を検討する場合は、その点を考慮して頂く必要があります。

消費財向け販売管理　商品コードに付属する情報について

消費財向け販売管理での商品コードに付属する情報について説明いたします。

付属する情報項目としては、下記の3つのグループに分かれます。

（1）商品の基本情報・・・商品の名称や荷姿及び発注先や仕入先の情報となります。

（2）商品の管理情報・・・商品の管理・運用を効率的にするための情報となります。

（3）商品の単価情報・・・仕入単価や販売単価等の情報となります。

以下に3つのグループ別の情報概要を記載いたします。

（1）商品に付属する基本情報

◇商品名称(カナ名・正式名・略称名・検索用キーワード等の情報)

◇荷姿やコード情報(ボール・ケースなどの荷姿別の入数・名称、JANコード・GTIN14等のコード情報)

◇メーカーや発注先や仕入先情報(発注や仕入に関する等の情報)

◇取扱期間・発注期間・販売期間等の日付情報

（2）商品に付属する管理情報

◇商品を分類するための情報(大・中・小分類やブランド及びカテゴリー等の情報)

◇商品の業務運用に関する情報(在庫品・受発注品・直送品等の設定情報)

◇在庫品の場合の管理情報(在庫管理・ロット管理・賞味期限管理の対象設定や在庫評価方法情報)

◇消費税情報(課税・非課税及び課税時の税率等の情報)

（3）商品に付属する単価情報

◇仕入単価情報(倉入仕入・直送仕入等の発注・仕入単価情報)

◇販売単価情報(得意先ランク別の販売単価情報)

商品コードに付属する情報は、商品検索時に活用頂くための情報や商品実績を分析する場合に必要な情報と日々の業務運用で活用するための情報項目になります。

商品コードに付属する情報は、多岐に渡り多くの項目があります。

また運用する会社での商品に対する管理方法や、業界及び業種により必要とする付属情報は変わってきますので十分に考慮して付属情報を検討して頂く必要があります。

消費財向け販売管理　商品コードのメンテナンス運用について

消費財向け販売管理での商品コードのメンテナンスは、新規商品の登録や既存商品の修正など、メンテナンスの頻度は高く、また一斉に登録しないといけない件数も半端でなく大量に発生します。

そのため商品コードをメンテナンスする方法は、効率よく正確にスピードアップ化できる方法が必要です。

下記に商品コードのメンテナンス運用で効率化できる考慮点を列挙致します。

（1）商品マスタ画面登録での考慮点

◇項目グループ別のタブ化表示(項目数が多いため項目をグループ化して複数画面の展開表示)

◇似たような商品登録を効率化するためのマスタコピー登録機能

◇いろいろな条件指定による商品照会（キーワド検索・あいまい検索の活用）

（2）EXCEL利用での考慮点

◇新規登録と修正登録でEXCEL取込機能を分ける。（重複等の修正ミスを削減するため）

◇修正登録は、該当する商品マスタデータをEXCELへダウンロードしEXCEL上で修正後、アップロード

◇データチェックのみの機能対応（EXCELデータを取込まずにチェックのみだけを行う事前エラー回避機能）

（3）ワークフロー利用での考慮点

◇ワークフローを利用して申請・承認の流れでのメンテナンス(登録作業の分業化)

◇承認済み商品情報の再チェック運用(申請時の不足項目への対応)

（例）ワークフローで承認者が承認したデータをそのまま取込まず、EXCELへダウンロードしてEXCEL上で確認・修正後にマスタへアップロード

【まとめ】消費財向け販売管理　商品コードの在り方とは？

消費財向け販売管理での商品コードの在り方として下記の内容について説明させて頂きました。

商品コードに関する内容は、基幹業務での販売管理では非常に重要なテーマとなります。

しかしながら、既存の販売管理システムで商品コード体系を見直して入れ替えることはとても難しいことだと思います。

確実な方法としては、販売管理システムを切替するタイミングで再度商品コードのあるべき内容を精査して入替を実施して頂く事が有効であると思います。

弊社でご提供しております消費財向け販売管理パッケージ『GRIWBSⅢ』では、今回ご紹介した商品コードについても丁寧なヒアリングを基にご提案をさせて頂きます。

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