アプリは集客施策に使えるの？店舗集客に貢献する方法を解説

店舗への集客施策をお客様に伝達する手段はさまざまです。集客には、効果的な企画と、効果的な伝達手段の両方が欠かせません。どちらか一方だけでは、「お客様に周知できたが、興味を持ってもらえず集客につながらない」「お客様には興味を持っていただけたが、十分に周知できず集客につながらない」と集客力が半減します。

ここでは、「伝達手段」について、各方法の特性についての整理と、そのなかでのアプリがどのように集客に貢献するのかを考えていきます。

店舗集客の施策にはどんな方法があるか

店舗集客にはどのような方法があるのでしょうか。「方法」とひとまとめにしましたが、集客のための「企画」と、その規格を伝える「伝達方法」とに分解することができます。お客様に響く良い企画を、お客様にしっかりと届ける伝達方法を取ることが理想の販促活動を言えるのではないでしょうか。

企画といえば店内イベントか、多くの場合は特売が当てはまるかと思います。魅力的なイベント、特売企画で集客し、ついで買いなどで売上、収益を積み上げるのが常套手段です。その企画立案のために、販促部署に限らず、様々な方が頭を悩ませていることでしょう。

では、伝達方法の方はどうでしょうか。こちらも常套手段としては、新聞折込をはじめとしたチラシへの掲載、店舗ポスターやPOPによる訴求、自社HPへの掲載などでしょうか。最近ではチラシ掲載アプリや、自社専用スマホアプリも活用が広まってきています。次章以降では、最後に触れたアプリが、伝達手段、つまり、販促媒体として適格なのかについて書いていきたいと思います。また、アプリのなかでも、最近広まってきている自社専用スマホアプリについても重点的に触れていきますので、「他社が導入していて気になる」「うちでもそろそろ検討しないと」と考えていらっしゃる方はぜひご一読ください。

※ここでいう自社専用スマホアプリとは、「〇○アプリ(〇○=社名や屋号)」といった、他社との乗り合いではない、自社専用のアプリです。

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店舗集客の施策にはスマホアプリは使えるのか

さまざまな販促媒体がある中で、スマホアプリは実際に店舗集客に”使える”手段なのでしょうか。

 

まず知っておかなければいけないのが、スマートフォンの普及率です。NTTドコモモバイル社会研究所によると、2020年のスマートフォン比率は88.9%にもなっており、スマートフォンが広く浸透していることは疑いようもない事実となっています。(モバイル社会研究所 https://www.moba-ken.jp/whitepaper/20_chap1.html) 

「でも、うちのお客様は高齢者が中心だし、スマホアプリとは相性が悪いよ」というお声をよく聞きますが、同研究所によると、2020年のスマートフォン所有率は、60代で約7割であり、70代ですら約5割という数字になっています。また、男女でほぼ差は無いようです。インターネットショッピングまでは慣れていないけれど、スマートフォンには慣れている、という意味ではスマホアプリによる店舗集客に最もマッチしていると考えられるかもしれません。若年層については言わずもがな、でしょう。スマホ普及率は非常に高く、欠かせない生活の一部となっています。

スマホアプリによる販促はデジタル販促ですので、紙媒体との比較だと有用性がわかりますいかと思います。発信内容の企画にかける時間は紙媒体と変わりはありませんが、発信自体は一瞬です。

よって、情報の鮮度で大きな差が出ます。また、効果測定がしやすいことも特徴です。発信したクーポンが何人に、のべ何回使われたかなど、簡単に集計できることが普通です。紙のクーポンでは、印刷費用もかかりますし、(店舗もお客様も)現物の管理が手間になります。集計も枚数を数える手間がかかってしまいます(POSでうまく集計できれば別ですが)。

このように、スマホアプリは多くのターゲットにリーチでき、新鮮な情報を発信し、効果測定もやりやすい、”使える”ツールであると言えるでしょう。もちろん、チラシも効果のある媒体ですので、「チラシを全てやめて、デジタル媒体に移行しましょう!」というのは無茶な考え方だと思いますし、両者を適切に組み合わせた販促が求められるのだと考えています。

店舗集客の施策に適したアプリとは

アプリといっても、色々なものがあります。LINEも販促で広く活用されているアプリですし、トクバイやチラシプラスといったチラシ掲載アプリもあります。これらは比較的安価に始められる(LINEはプランによる)アプリです。しかし、実質はチラシのバラマキに近いことがメインで行われています。不特定多数のユーザーに情報を発信するという意味では折込チラシと同じ分類と言ってもいいのではないでしょうか。加えて、チラシ掲載アプリについては、ひとつのアプリ内で簡単に他社と比較されるため、下手をすると他社への流出を招くことになりかねません。よっぽど価格に自信があり、「他社との比較上等!!」なお店でなければ、副作用もあるのがチラシ掲載アプリです。

できれば1次商圏にいる来店頻度の高いロイヤルカスタマーには他社の情報を見せたくない、自社への囲い込みを強化したい、というのが皆様の思いではないでしょうか。その役割を持つのが先述の自社専用スマホアプリです。

自社専用スマホアプリは、お客様にダウンロードしていただく、ということが最初の勝負です。自社専用スマホアプリをダウンロードしてくれる、ということは自社のファンであり、ロイヤルカスタマーであることがほぼ確実なので、囲い込むべき対象であることは間違いありません。自社専用スマホアプリを通じた販促であれば、ロイヤルカスタマーに限定した販促ができていることになります。そのような媒体なので、チラシを掲載するだけではもったいないことになってしまいます。

自社専用スマホアプリで手厚いクーポン発行をしたり、来店ポイントを貯めたり、限定ポイントを付与したりなど、様々なメリットを供与することができなければいけません。というよりも、それができないとやる意味がないかもしれませんね・・・。囲い込みに利用する以上は、飽きられない、つまりアプリが休眠化しないことも重要になってきます。アタリ付スクラッチや、来店ポイント機能などにより、お客様が楽しく使えるような工夫がなされている自社専用スマホアプリも散見されます。逆にそのような機能が不足していると、アプリストアの評価欄で「チラシを見るだけのつまらないアプリ」「いつ見ても代り映えがしない」といった辛辣なコメントとともに、☆1の低評価をくらってしまうこともあるでしょう。実際に色々な会社の自社専用スマホアプリの評価欄を見てみてください。非常に率直なご意見が‘わんさか’見つかると思います。

上記のように、使い方にコツはあるものの、アプリという括りの中では自社専用スマホアプリがロイヤルカスタマーを囲い込み、確実な店舗集客につなげる役割を持った媒体であると言えます。補足ですが、自社専用スマホアプリはダウンロード時にお客様の属性を取得することになりますので、属性でセグメントをかけた情報発信をすることも可能です。これにより「ワントゥーワンマーケティング」への取り組みをすることができ、更に店舗集客を強化することができます。

まとめ 自社スマホアプリによる店舗集客の施策にヒントがある？~

本記事では、販促媒体としてのスマホアプリ、とくにその中で自社専用スマホアプリについて触れました。少しでも気になった方は、まずは情報収集から始められてはいかがでしょうか。中小規模の多くの小売にとって、自社スマホアプリというのはまだまだ「次のステップ」なのかもしれません。ですが、よくよく周囲を見てみると、意外と多くの小売業が自社スマホアプリやスーパーマーケット向けアプリを導入しています。「すぐに検討しないと！」という方も、「やっぱり、まずは情報収集から・・・」という方も、更に詳しい内容を知りたい方は、資料ダウンロードコーナーをご覧いただければと思います。

2021/7/30